子育て世帯の医療保険は必要か｜高額療養費制度を理解した上で私が出した結論

「子どもが生まれたから医療保険を見直した方がいい」と言われ、何となく加入または増額した——そんな子育て世帯は多いのではないでしょうか。

私は33歳、1歳の娘を持つ会社員です。子どもが生まれたタイミングで医療保険を含む保険全般を見直しました。その結果、「医療保険はほぼ不要」という結論に至りました。この記事では、その判断の根拠を正直に公開します。

「医療保険に入るべきか」を判断するには、まず公的医療保険の仕組みを正確に理解することが必要です。知った上で判断するのと、知らずに加入するのでは大きな差が生まれます。

まず知るべき：公的医療保険の手厚さ

健康保険の自己負担は3割

日本の公的医療保険（健康保険）では、医療費の自己負担が原則3割です。100万円の治療費がかかっても、窓口での支払いは30万円です。ただしこれだけでも高額になるケースがあります。そこで機能するのが高額療養費制度です。

高額療養費制度：自己負担に上限がある

高額療養費制度とは、1ヶ月の医療費自己負担額が一定額を超えた場合、超過分を後から払い戻してもらえる制度です。

年収700万円台の会社員（標準報酬月額53万〜79万円の区分）の場合、1ヶ月の自己負担上限は以下の計算式になります。

80,100円 ＋（医療費総額 − 267,000円）× 1%

例えば100万円の治療費がかかった場合、自己負担上限は約87,430円です。残りの約912,570円は高額療養費として払い戻されます。

→ 高額療養費制度を利用される皆さまへ｜厚生労働省

さらに手厚い：限度額適用認定証

高額療養費制度は「後から払い戻し」が基本ですが、事前に「限度額適用認定証」を取得して医療機関に提示すると、窓口での支払い自体を上限額に抑えられます。これにより、一時的な高額支払いが不要になります。

→ 限度額適用認定証について｜全国健康保険協会

医療保険が必要になるケースを正直に整理する

高額療養費制度があれば医療費の心配はほぼないように見えますが、カバーされない費用も存在します。

高額療養費でカバーされない費用

• 差額ベッド代：個室・少人数部屋を希望した場合の追加費用。1日あたり5,000〜20,000円程度で、長期入院では大きな負担になる
• 先進医療の費用：保険適用外の治療技術にかかる費用。がん治療の陽子線治療などは数十万〜数百万円になるケースがある
• 食事代：入院中の食事代は1食460円（2024年度）の自己負担がある
• 交通費・日用品：入院中の家族の見舞い交通費・日用品代など

これらをどう評価するかが、医療保険の必要性判断のポイントです。

私が出した結論：医療保険はほぼ不要

以上を踏まえて、私自身がどう判断したかを正直に公開します。

判断①　差額ベッド代は生活防衛資金でカバーする

差額ベッド代は確かにカバーされませんが、個室を使わなければ発生しません。また使っても1日1万円・30日入院で30万円程度です。現金480万円の生活防衛資金があれば、十分に対応できる金額です。

毎月数千円〜数万円の医療保険料を何年も払い続けるより、生活防衛資金でカバーする方がトータルコストが低いと判断しました。

判断②　先進医療特約は少額で加入できる

先進医療の費用は高額になる可能性があるため、先進医療特約だけを単体で加入することにしました。先進医療特約は月数百円程度の保険料で加入でき、コストパフォーマンスが高いです。フルの医療保険に加入するより、先進医療特約だけに絞る方が合理的と判断しました。

判断③　会社の団体保険で入院給付がカバーされている

私の勤務先には団体医療保険があり、入院・手術に対して給付金が出ます。この保障内容を確認したところ、個人の医療保険で追加する必要性がほぼないことが分かりました。

まず会社の保険内容を確認してから個人保険を考える——この順番が重要です。

結論：私の医療保険設計

月数百円の先進医療特約以外、個人の医療保険には加入していません。浮いた保険料はNISA・iDeCoの積立に回しています。

医療保険が「あった方がいい」ケース

私のケースでは不要という結論でしたが、以下のような状況では医療保険の必要性が高まります。

• 貯蓄がほとんどない：生活防衛資金が薄く、突発的な医療費に対応できない場合
• 会社の団体保険がない・薄い：フリーランス・自営業・団体保険のない会社の場合
• がん家系など特定の疾病リスクが高い：家族歴から特定の疾病リスクが高い場合
• 個室入院を希望する：差額ベッド代を気にせず個室を使いたい場合

これらに当てはまる場合は、医療保険の加入を検討する価値があります。重要なのは「なんとなく不安だから」ではなく「具体的なリスクを把握した上で」判断することです。

子どもの医療費：子どもの医療費助成制度を活用する

子育て世帯にとって重要なのが、子どもの医療費助成制度です。多くの自治体では、子どもの医療費を無料または低額に抑える制度があります。

東京都の場合、0〜15歳（中学3年生まで）の医療費が無料（所得制限なし）です。一部自治体では18歳まで拡充されています。この制度があるため、子ども用の医療保険を別途加入する必要はほぼありません。

お住まいの自治体の子ども医療費助成制度は、各自治体の公式サイトで確認できます。

まとめ：医療保険は「計算した上で判断する」が正解

医療保険の必要性は「漠然とした不安」ではなく「具体的なリスクと既存の保障の比較」で判断すべきです。

• 高額療養費制度により、会社員の1ヶ月の医療費自己負担には上限がある
• 差額ベッド代・先進医療などカバーされない費用は存在するが、生活防衛資金や特約で対応可能
• 会社の団体保険の内容を確認してから個人保険を検討する
• 子どもの医療費は自治体の助成制度で大部分がカバーされる
• 私の結論は「先進医療特約のみ加入・フルの医療保険は不要」

医療保険料を削減して浮いた資金を資産形成に回すことが、長期的な家族の資産設計において合理的な選択です。まずは自分の状況を正確に把握した上で、本当に必要な保障だけを最小限のコストで確保してください。

【著者プロフィール】
33歳・1歳娘の子育て世帯。コンサルティング会社勤務（年収700万円台）。不動産2物件・株式・副業を並行しながら、50歳までの純資産1.5億円を目指して資産設計中。このブログでは、実体験にもとづいた家族資産設計の考え方を発信しています。