3人家族の生活費はいくら？都内近郊世帯の実例公開｜月30万円

この記事を書いた人：34歳・2歳の娘を育てる、都内近郊在住のコンサルティング会社勤務（年収700万円台）。副業でブログ・不動産投資（2物件）・小売（個人事業主・青色申告）を並行。

「3人家族の生活費って、実際どのくらいかかるの？」

ファイナンシャルプランナーや家計系のサイトでよく見る「平均データ」は、なんとなく自分の家庭とかけ離れていてピンとこないことが多いですよね。統計の数字より、同じような境遇のリアルな数字の方がずっと参考になります。

我が家は埼玉エリア在住、夫婦＋2歳娘の3人家族（コンサルタント・年収700万円台）です。今回は実際の月間生活費を項目別に全公開します。「うちは多い？少ない？」という比較の参考にしてください。

我が家の月間生活費の全内訳

まずは内訳を一覧でお見せします。保険料・投資積立は除いた、純粋な「生活にかかるお金」です。

月の生活費は約30万円。これに保険料（約9,000円）・NISA積立（月10万円）を加えると、毎月の固定的な支出は約40万円になります。

最大支出「住居費12.8万円」をどう考えるか

我が家の支出で最も大きいのが住居費で、家賃12万円＋駐車場8,000円の合計128,000円です。月収に対する住居費の比率（家賃負担率）は、一般的に手取りの25〜30%以内が目安とされています。

東京23区内では1LDK〜2LDKでも15〜20万円超えも珍しくない中、埼玉・千葉エリアで3LDKが12万円台というのは、都心へのアクセスと広さのバランスを考えると悪くない選択だと思っています。実際、子どもが生まれて部屋数が必要になったタイミングで、都内から引っ越してきたのがこのエリアを選んだ理由です。

住居費を抑えたい場合、都心から1〜2駅離れるだけで家賃が2〜3万円下がることも多いです。子育て世帯にとって住居費のコントロールは家計改善の最大レバーになります。

食費「月7〜8.5万円」の内実

食費は我が家で最も変動が大きい項目です。厳密に管理しているわけではなく、スーパーでの食材費・日用品・ベビー用品をざっくりまとめて月6〜7万円、外食が月1〜2万円といったイメージです。

2歳の娘がいると、おやつなどが地味にかさみます。また、共働きで夕食の準備に時間をかけられない日は外食やデリバリーを使うこともあり、月によっては8〜10万円近くになることも。

食費を節約する上で我が家が実践しているのはふるさと納税でお米を調達することです。年間20kg分をふるさと納税の返礼品でまかなうことで、実質的にお米代がほぼゼロになっています。小さいようで、年間換算すると1万円以上の節約効果があります。

「光熱費・通信費が安い」理由

光熱費・通信費がそれぞれ1万円以下に収まっているのには理由があります。

光熱費は、今の賃貸だと選択肢はないのですが、子供を日中は保育所に預けているため電気の使用量自体が少ないのも一因です。

通信費は、夫婦ともに格安SIM（ドコモのahamo）を使っており、スマホ2台分で月5,000〜6,000円程度です。ネット回線は光回線ですが賃貸備え付きで無料。スマホで電話しても合計で月7,000〜8,000円に収まっています。大手キャリアのままだと夫婦2台で月1.5〜2万円かかることを考えると、年間8〜14万円の節約になっている計算です。

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都内近郊（埼玉・千葉）の3人家族の平均と比較すると

総務省の家計調査によると、2人以上世帯の月間消費支出の平均は約30〜32万円とされています（2024年実績では300,243円）。我が家の約30万円（保険・積立除く）は、この平均とほぼ同水準です。住居費が比較的抑えられている分、他の項目に余裕を持たせられている構造だと感じています。

都内近郊エリアで子育て中の3人家族の生活費の目安は、月25〜35万円と幅広く、住居費・保育料・車の有無によって大きく変わります。特に認可外保育所を利用している場合は保育料だけで月6〜8万円かかることもあるため、家計に与えるインパクトは非常に大きいです。

コスト面での都内近郊エリアのメリットをまとめると、以下のようになります。

• 住居費が都内の6〜7割程度で広い物件に住める
• 保育所の待機児童数が都内より少ないエリアが多い
• 車を持ちやすく、週末のレジャーコストが下がる
• 子育て支援の充実した自治体が多い

生活費を「見える化」することの重要性

我が家で家計の数字を把握するようになったのは、娘が生まれてからです。それまでは「なんとなく使って、なんとなく貯まっている」状態でしたが、子どもの教育費・老後資金を意識し始めると、支出の把握なしに資産形成の計画は立てられないと気づきました。

家計管理のツールはマネーフォワードMEを使っています。クレジットカードや銀行口座を連携するだけで支出が自動分類されるので、手動で家計簿をつける手間がなく続いています。毎月の振り返りは5分もあれば済みます。

まず「自分の家庭が月いくら使っているか」を把握することが、家計改善の第一歩です。把握できれば、どこを削るべきか・どこに投資すべきかが自然と見えてきます。

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よくある質問

Q. 我が家の生活費は平均より多い？少ない？

総務省の家計調査（2人以上世帯）の平均は月30〜32万円程度なので、我が家の約30万円はほぼ平均的な水準です。ただし世帯人数・地域・年収によって適正水準は大きく変わるため、平均との比較よりも、自分の家庭の支出の中身を把握することの方が重要だと考えています。

Q. 保育料が高いのですが、節約する方法はありますか？

認可保育所であれば自治体ごとに保育料の上限・軽減制度が定められています。多子世帯・ひとり親世帯向けの軽減措置がある自治体も多いため、お住まいの自治体の制度を確認することをおすすめします。

Q. 家計簿はどのくらい細かくつけるべきですか？

我が家は費目を厳密に分けず、大きなカテゴリ（住居費・食費・光熱費など）でざっくり把握する方法を採用しています。マネーフォワードMEのような自動連携ツールを使うと、手間をかけずに継続しやすくなります。

Q. 都内から埼玉・千葉に引っ越すと生活費はどのくらい下がりますか？

一概には言えませんが、住居費が最も大きく変わる項目です。同じ広さの物件であれば、都心から1〜2駅離れるだけで家賃が2〜3万円下がるケースも珍しくありません。通勤時間とのバランスも含めて検討することをおすすめします。

まとめ：都内近郊・3人家族の生活費のリアル

• 月の生活費合計：約30万円（保険・積立除く）
• 最大支出は住居費（12.8万円）。エリア選びが家計の鍵
• 通信費・光熱費は見直しで月1万円以下に抑制可能
• 食費はふるさと納税の活用で実質的なコスト削減が可能
• まず「現状把握」から始めることが家計改善の第一歩

この数字が「高い」と感じるか「低い」と感じるかは家庭によって異なります。大切なのは他の家庭との比較ではなく、自分の家庭の支出を把握し、目標に向けて最適化していくことです。

「自分の家計の無駄がどこにあるか分からない」という方は、一度FPへの無料相談を活用してみてください。第三者の目で家計を見てもらうことで、意外な改善点が見つかることがあります。

【著者プロフィール】
34歳・2歳の娘を育てる、都内近郊在住のコンサルティング会社勤務（年収700万円台）。副業でブログ・不動産投資（2物件）・小売（個人事業主・青色申告）を並行しながら、50歳までの純資産1.5億円を目指して資産設計中。このブログでは、実体験にもとづいた家族資産設計の考え方を発信しています。

※本記事は個人の家計データに基づく記録です。生活費・保育料等は地域・世帯構成・時期によって異なります。統計データは総務省「家計調査」を参照しています。