「子どもの教育費って、実際どのくらいかかるの？」
漠然とした不安はあっても、具体的な数字を調べると現実の大きさに驚く——教育費はそういう類のお金です。特に子どもが複数いる場合、その重さは何倍にもなります。
我が家は現在1歳の娘がいて、26年時点でさらに2人の子どもを予定しています。そして全員、私立理系大学への進学を想定した最大値で教育費を準備する方針にしています。
なぜ最大値で準備するのか。理由はシンプルです。「大人の経済事情で子どもの選択肢を狭めたくない」からです。子どもが「理系に進みたい」「この大学に行きたい」と思ったとき、家計の都合で諦めさせることだけは避けたい。準備して使わなかった分は老後資金に回せばいい。この考えが我が家の教育費設計の軸になっています。
今回は実際の試算数字を公開しながら、どのように準備を進めているかをお伝えします。
教育費の全体像：1人あたりいくらかかるか
まず1人あたりの教育費を整理します。我が家の前提は「公立保育所→公立小学校→公立中学校→公立高校→私立理系大学」です。
[chart_education]
| 項目 | 年額目安 | 年数 | 小計 |
|---|---|---|---|
| 公立保育所（0〜5歳） | 約66万円 | 5年 | 約330万円 |
| 公立小学校 | 約32万円 | 6年 | 約192万円 |
| 公立中学校 | 約48万円 | 3年 | 約144万円 |
| 公立高校 | 約51万円 | 3年 | 約153万円 |
| 私立理系大学 | 約175万円 | 4年 | 約700万円 |
| 合計 | — | — | 約1,519万円 |
1人あたり約1,500万円。この数字を見て「思ったより多い」と感じた方も多いのではないでしょうか。特に目を引くのが私立理系大学の700万円です。入学金約25万円＋年間授業料約130〜150万円＋施設費・実験実習費等が4年間で積み上がると、これだけの額になります。
また、保育所の費用（約330万円）は普段の生活費の一部として計上されがちですが、教育費の全体像で考えると決して無視できない金額です。我が家では現在、認可保育所の保育料として月55,000円を支払っており、これが毎月の家計に直接影響しています。
3人分の総額：約4,500万円という現実
我が家が準備しなければならない教育費の総額は、1人分1,519万円×3人＝約4,557万円です。不動産1物件分を超える金額です。
ただし、保育費は毎月の生活費として支払い続けるものなので、「今から積み立てるべき教育費」は小学校以降の分です。その計算だと以下になります。
- 小学校〜大学までの1人分：約1,189万円
- 3人分の積立目標額：約3,600万円
この3,600万円を、子どもたちが大学に入るまでの約18年間で準備することが我が家の教育費設計の目標です。
月いくら積み立てれば間に合うか
3,600万円を18年間で準備するには、運用利回りによって必要な月積立額が変わります。
| 運用方法 | 想定利回り | 必要月積立額 |
|---|---|---|
| 現金のみ（普通預金） | 約0% | 約167,000円/月 |
| インデックス投資（保守的） | 年利3% | 約126,000円/月 |
| インデックス投資（長期） | 年利5% | 約103,000円/月 |
現金だけで貯めようとすると月17万円近くが必要ですが、年利5%で運用できれば月10万円台に抑えられます。この差は18年間で約1,400万円にもなります。教育費こそ、長期運用の恩恵が最大限に発揮される積立の好例です。
我が家では妻の復職後（娘が2歳になるタイミング）から、NISAのつみたて投資枠を使って教育費の積立を本格化させる予定です。全世界株式インデックスファンドへの長期積立で、年利5%前後のリターンを目指しています。
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3人の年齢差が「教育費の波」を生む
3人の子どもを持つ場合、年齢差によって教育費のピーク時期が変わります。年齢が近いほど、同時期に大学費用が重なり家計への負担が集中します。
我が家の場合、第1子（現在1歳）・第2子・第3子の年齢差がまだ確定していませんが、Excelのライフプランでは複数パターンのシミュレーションを行い、「何歳のときに最も家計が苦しくなるか」を先読みしています。
一般的に、3人の子どもが同時に大学生になるケースが家計への最大の試練です。その時期に向けて、今から逆算して積み立てを始めておくことが重要です。コンサルタントとして様々な家庭の財務設計を見てきた経験からも、「知っていれば準備できたのに」という後悔を防ぐには、早期のシミュレーションが一番の近道だと実感しています。
教育費と老後資金を同時に準備する方法
「教育費を優先すると老後資金が足りなくなる」という不安を持つ方も多いです。この問題の解決策は、「同じNISA口座の中で教育費と老後資金を並行して積み立てる」ことです。
NISAには引き出し時期の制限がありません。18年後に子どもの大学費用として引き出せるし、老後まで運用を続けることもできます。教育費として使わなかった分はそのまま老後資金になる、という柔軟な設計が可能です。
我が家のNISA積立は月10万円（年間120万円）で、全世界株式インデックスに一本化しています。教育費・老後資金と用途を分けず、「とにかく長期で増やしておいて、必要な時に引き出す」というシンプルな運用方針にしています。
→ NISAとiDeCoの使い分けについては「NISAとiDeCo、どちらを優先すべきか？30代の正解」もあわせてご覧ください。
まとめ：教育費は「最大値で設計・長期で準備」が正解
- 子ども1人・公立小中高＋私立理系大学の教育費は約1,500万円
- 3人分の積立目標額は約3,600万円（保育費除く）
- 年利5%で18年間積み立てれば、必要月積立額は約10.3万円
- NISAで長期運用すれば教育費と老後資金を同時に準備できる
- 「使わなかった分は老後資金に」という柔軟な設計で、最大値での準備が合理的
教育費の準備で最も大切なのは「早く始めること」です。積立期間が長いほど複利の恩恵を受けられ、必要な月積立額も下がります。「まだ子どもが小さいから」と後回しにせず、今日から少額でも始めることをおすすめします。
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