30代の資産配分を公開|株式・不動産・現金をどう組み合わせているか実例で解説

家族資産設計

「30代はどんな資産配分がいいのか」「株式・不動産・現金をどう組み合わせるべきか」——資産形成を始めると必ずぶつかる疑問です。しかし正解は一つではなく、収入・家族構成・リスク許容度によって大きく異なります。

私は33歳、1歳の娘を持つ共働き世帯です。コンサルティング会社勤務(年収700万円台)で、現在の総純資産は約1,513万円。株式・不動産・現金という3つの資産クラスを意識的に組み合わせて資産設計しています。この記事では、私自身の資産配分をリアルに公開しながら、なぜその配分にしているかの理由を解説します。


私の現在の資産配分(2026年6月時点)

まず現状の数字を公開します。

資産クラス 内訳 金額 総純資産比
現金 預貯金 約480万円 約32%
株式(インデックス) NISA・企業型DC 約530万円 約35%
株式(個別株) 特定口座 約257万円 約17%
不動産純資産 2物件合計 約246万円 約16%
総純資産合計 約1,513万円 100%

大まかに整理すると「現金32%・株式52%・不動産16%」という配分です。ただし不動産はレバレッジ(ローン)を活用しており、時価ベースで見ると不動産の影響力はこの数字より大きくなります。


現金32%:守りの要・生活防衛資金として位置づける

現金480万円は、月の生活費約30〜35万円に対して約14ヶ月分に相当します。生活防衛資金として最低12ヶ月分を確保するというルールを守った結果、この水準になっています。

なぜ現金を32%も持っているのか

現金比率32%は、一般的な「投資家の現金比率」としてはやや高めです。しかし意図的にこの水準を維持しています。理由は3つです。

  • 不動産への突発的な支出対応:修繕・空室・金利上昇など予期しないコストが発生しても投資資産を取り崩さないため
  • 子育て世帯の突発支出:1歳の娘の急病・保育費・習い事など、子育て関連の予期しない出費に対応するため
  • 次の投資機会への待機資金:相場の急落時・不動産の良物件出現時にすぐ動けるようにするため

コンサルタントとして「余裕がないと判断が歪む」ということを痛感しています。現金という余裕があるからこそ、株式・不動産で冷静な判断ができます。


株式52%:成長エンジン・2層構造で運用

株式資産は合計約787万円で、インデックス積立と個別株の2層構造で運用しています。

第1層:インデックス積立(NISA・企業型DC)約530万円

NISAで全世界株式インデックス(約300万円)・企業型DC(約230万円)を積み立てています。この部分は全世界株式一択で、相場を見ずに給与天引き・自動積立で淡々と増やし続けます。

インデックス積立の強みは「何も考えなくていい」ことです。相場が下落しても積立を止めない・乗り換えない・売らない。この3原則を守ることで、複利の力を最大化できます。

第2層:個別株(特定口座)約257万円

特定口座ではkenmoさんの新高値ブレイク投資を実践しています。JX金属で約3倍を達成し、現在はリガク・ホールディングスを保有中です。インデックスの安定成長に加えて、個別株でのアップサイドを狙う構成です。

個別株は集中投資・中期保有が前提のため、インデックス積立より大きなリターンを狙える反面、業績分析・銘柄選定の手間と価格変動リスクがあります。特定口座の個別株は全資産の17%に留めており、ここが大きく下落しても生活・投資計画全体に影響しない水準を意識しています。


不動産16%(純資産ベース):レバレッジ効果で実質的な影響力は大きい

不動産純資産は2物件合計で約246万円ですが、時価総額ベースでは約4,000万円の不動産を保有しています。純資産比率16%という数字は、ローンを差し引いた「自分のもの」の割合であり、保有している不動産の実際の規模感とは異なります。

不動産をポートフォリオに組み込む理由

  • インカムゲイン(家賃収入)の安定性:株式と違い、相場に左右されない安定収入が毎月入る
  • レバレッジ効果:自己資金の何倍もの資産をローンで保有でき、資産形成を加速できる
  • インフレヘッジ:インフレ局面では不動産価値・家賃収入が上昇しやすく、現金の目減りリスクに対抗できる
  • 団信による生命保険機能団信(約3,700万円)が死亡保障として機能し、個人保険の必要額を大幅に削減できる

不動産の注意点

不動産は流動性が低い資産です。急に現金が必要になっても、すぐに売却できません。このため不動産への資産集中は危険で、現金・株式という流動性の高い資産を十分に確保した上で不動産を組み込む順番が重要です。私が現金32%を維持しているのは、不動産の流動性リスクを補完するためでもあります。


この配分にした理由:3つの設計原則

原則① 守り(現金)を固めてから攻める

生活防衛資金(現金480万円)が確保されていることで、株式が暴落しても・不動産が空室になっても、焦って資産を売却する必要がありません。守りなき攻めは博打です。現金という守りがあることで、株式・不動産という攻めの資産に長期的に向き合えます。

原則② 積立は仕組み化・個別株は楽しみとして

インデックス積立は給与天引きで自動化し、意思決定を介在させません。個別株は自分が関心を持てる銘柄に絞って中期保有します。「考えなくていい部分(インデックス)」と「考えて楽しむ部分(個別株)」を分けることで、長続きする資産設計になっています。

原則③ 不動産でインカムを・株式でキャピタルを狙う

不動産は毎月の家賃収入(インカムゲイン)を積み上げる設計、株式はインデックスの長期成長+個別株のキャピタルゲインを狙う設計です。2つの資産クラスが異なる役割を持つことで、相互補完的なポートフォリオになっています。


30代の資産配分で意識すべきこと

① 「正解の配分」は人によって違う

私の配分(現金32%・株式52%・不動産16%)は、あくまで私の状況(共働き・子育て・不動産2物件・副業あり)に最適化したものです。子どもがいない・賃貸住まい・副業なし、という方では最適な配分が大きく異なります。

重要なのは「他人の配分を真似る」ことではなく、「自分の収入・支出・リスク許容度・長期目標から逆算して設計する」ことです。

② リスク許容度は「眠れるか」で判断する

株式が30〜40%下落しても夜眠れるかどうかが、リスク許容度の実質的な目安です。「眠れなくなるくらい株式に集中している」状態は、そのポートフォリオがあなたにとってリスクが高すぎるサインです。

③ 年齢が上がるにつれて配分を見直す

30代は長期投資の時間軸が長いため、株式・不動産という成長型資産の比率を高めに設定できます。40代・50代に近づくにつれて、リスク資産の比率を徐々に下げ、より安定した配分に移行する計画を持つことが重要です。


まとめ:私の資産配分と設計の考え方

  • 現金32%(約480万円):生活防衛資金・突発支出対応・次の投資機会への待機
  • 株式52%(約787万円):インデックス積立(自動化)+個別株(新高値ブレイク投資)の2層構造
  • 不動産16%(純資産約246万円):家賃収入のインカムゲイン+レバレッジによる資産拡大

この配分の設計原則は「守りを固めてから攻める」「積立は仕組み化・個別株は楽しみとして」「不動産でインカムを・株式でキャピタルを」の3つです。

現在の総純資産約1,513万円から50歳での純資産1.5億円という目標に向けて、この配分を軸に資産形成を続けていきます。あなた自身の配分設計の参考として、家族CFデザインテンプレートもぜひ活用してみてください。


【著者プロフィール】
33歳・1歳娘の子育て世帯。コンサルティング会社勤務(年収700万円台)。不動産2物件・株式・副業を並行しながら、50歳までの純資産1.5億円を目指して資産設計中。このブログでは、実体験にもとづいた家族資産設計の考え方を発信しています。

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