「NISAで全世界株に積み立てているけど、不動産も持っている。このバランスって正しいの?」
資産形成を始めると、次に気になるのが「アセットアロケーション(資産配分)」です。株式・不動産・現金をどう組み合わせるかで、リターンとリスクのバランスが大きく変わります。
今回は、30代子育て世帯が考えるべき資産配分の考え方と、我が家(夫年収700万円台・不動産2物件保有・NISA積立中)の実際のポートフォリオを公開します。
このページの目次
資産配分(アセットアロケーション)とは何か
アセットアロケーションとは、資産を異なる種類の投資対象に分散して配分することです。主な資産クラスは以下の4つです。
| 資産クラス | 特徴 | 代表的な商品 |
|---|---|---|
| 株式 | 長期リターンが高い・短期変動が大きい | インデックスファンド・ETF |
| 不動産 | インフレ耐性・レバレッジ可・流動性低 | 実物不動産・REIT |
| 債券 | 安定・低リターン・株式との逆相関 | 国債・社債ファンド |
| 現金 | 安全・流動性最高・インフレに弱い | 普通預金・MRF |
どの資産クラスも一長一短があります。一つに集中すると特定のリスクに脆弱になるため、複数の資産クラスに分散することでリスクを下げながらリターンを確保するのがアセットアロケーションの本質です。
30代が資産配分で意識すべき3つの原則
原則①:30代はリスクを取れる年代
投資の世界では「若いほどリスクを取れる」とされています。30代は老後まで30年以上あり、短期的な市場下落があっても回復を待つ時間があります。株式比率を高めに設定することで、長期的な資産成長を最大化できます。
原則②:現金は「最低限」に絞る
現金はインフレに弱い資産です。物価が上がると現金の実質価値は目減りします。防衛資金(生活費6ヶ月分)以外の現金は、できるだけ株式や不動産に変換することが30代の資産形成では合理的です。
原則③:不動産はレバレッジ効果で効率が高い
株式はほぼ自己資金の範囲でしか投資できませんが、不動産はローンを使って自己資金の何倍もの資産を動かせます。また、家賃収入という安定したキャッシュフローと、減価償却による節税効果が加わります。ただし流動性が低いため、全資産の30〜40%以内に抑えるのが一般的な目安です。
我が家の実際の資産配分(2026年6月時点)
我が家の現時点の資産配分を公開します。証券口座の資産推移は以下の通りです。
※ここにkaViewのスクリーンショット画像を挿入
kaViewで確認できる証券口座の資産総額は5,576,160円(2026年6月22日時点)。直近10日間でS&P500と比較しながら順調に推移しています。
この証券口座の内訳と、不動産・現金を合わせた総資産の配分は以下の通りです。
| 資産クラス | 内容 | 概算額 | 比率 |
|---|---|---|---|
| 現金 | 普通預金等 | 約480万円 | 約37% |
| 株式(NISA) | 全世界株インデックスファンド | 約300万円 | 約23% |
| 株式(特定口座) | 日本株・米国株 | 約257万円 | 約20% |
| 不動産①純資産 | 都内築古区分(700万円物件) | 約241万円 | 約19% |
| 不動産②純資産 | 首都圏区分マンション(3,280万円物件) | 約5万円 | 約0% |
| 合計 | — | 約1,283万円 | 100% |
不動産の純資産額は「物件価格-ローン残高」で計算しています。都内築古物件(700万円)はローン残高が約459万円まで減っており、純資産は約241万円です。一方、首都圏区分マンション(3,280万円)は2026年に購入したばかりのフルローンで、現時点の純資産は元本返済が始まったばかりの約5万円です。ローン返済が進むにつれて純資産額が積み上がっていきます。
現時点では現金比率が37%と高めですが、これは2棟目の不動産購入に伴う諸費用支出の影響と、防衛資金を厚めに確保している結果です。今後はNISA積立を継続・増額して株式比率を引き上げ、長期的には「株式60%・不動産30%・現金10%」を目標配分にしています。
30代の理想的な資産配分の3パターン
一般論として、30代の資産配分には3つのタイプがあります。自分のリスク許容度と状況に合わせて選んでください。
| タイプ | 株式 | 不動産 | 現金・債券 | こんな人向け |
|---|---|---|---|---|
| アグレッシブ型 | 75〜80% | 15〜20% | 5〜10% | 収入が安定・リスク耐性高い・独身〜子ども小さい |
| バランス型 | 55〜65% | 20〜30% | 10〜20% | 共働き・子育て中・不動産も活用したい |
| 保守型 | 35〜45% | 25〜35% | 25〜35% | 収入変動リスクあり・近々大きな出費予定 |
我が家は現在、現金比率が高い「保守型」に近い配分ですが、これは2棟目購入直後という一時的な状態です。妻の復職後(娘が2歳になるタイミング)にNISA積立を増額し、アグレッシブ型に移行する予定です。子育て費用がかかる時期は「バランス型」で安全マージンを確保し、収入が安定したら「アグレッシブ型」に切り替えるというステップ設計です。
資産配分を決める前に確認すべき3つのこと
① 防衛資金は別枠で確保できているか
資産配分の議論は、防衛資金(生活費6ヶ月分)が確保された後に始まります。防衛資金がない状態で株式や不動産に全投資すると、急な出費のときに資産を強制売却せざるを得なくなります。
② 教育費・住宅費などの大型支出の時期は把握できているか
10年以内に必要な大型支出(教育費・住宅購入・車の買い替えなど)が見えている場合、その分は株式ではなく現金や短期債券で確保しておく必要があります。長期投資の資金と短期的に必要な資金を混ぜないことが重要です。
③ 収入の安定性はどうか
会社員は収入が比較的安定しているため、株式比率を高めに設定できます。一方、フリーランスや副業収入が主な方は、収入変動リスクを考慮して現金・不動産比率を高めに設定する方が安心です。
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我が家が「全世界株インデックス一本」にしている理由
株式部分の運用について、NISA枠では全世界株式インデックスファンド(eMAXIS Slim全世界株式など)一本に絞っています。特定口座では日本株・米国株も保有していますが、資産の中核はインデックスファンドです。
理由はシンプルです。個別株やセクターETFなどの複雑な商品を選ぶより、全世界に分散した一本のファンドを毎月一定額積み立てる方が、長期では高いリターンを出す可能性が高いからです。コンサルタントとして「シンプルな戦略が最強」という結論に至っています。
日本株・米国株など地域を分けて複数のファンドを持つ方もいますが、全世界株インデックスはこれらすべてを包含しています。管理の手間もなく、リバランスも不要です。
不動産という実物資産をすでに2物件持っているので、金融資産のコアは全世界株一本でシンプルに保つ——これが我が家の方針です。
不動産の純資産はどう計算するか
アセットアロケーションを考えるうえで、不動産をどう数字に落とし込むかは多くの人が迷うポイントです。有識者の間では主に2つの考え方があります。
購入直後:「投じた自己資金(頭金)=不動産への配分額」
フルローンで購入した場合、純資産はほぼゼロからスタートします。この段階では「いくらの自己資金を投じたか」を基準にするのが実態に近い考え方です。
返済が進んだ後:「物件価格-ローン残高=純資産」
返済が進むにつれて、純資産は着実に積み上がります。都内築古物件(700万円)の場合、現在のローン残高は約459万円まで減っており、純資産は約241万円です。
不動産投資の醍醐味は、このようにローン返済が進むごとに純資産が増えていく点にあります。家賃収入でローンを返済しながら純資産を積み上げるという構造が、長期的な資産形成において非常に効率的です。
まとめ:30代家庭の資産配分モデル
- 30代はリスクを取れる年代。株式比率を55〜80%に設定するのが一般的
- 我が家の現在の配分:現金37%・株式43%・不動産19%(総資産約1,283万円)
- 証券口座の資産総額は557万円(2026年6月時点・kaView計測)
- 目標配分:株式60%・不動産30%・現金10%(妻復職後に移行予定)
- 株式部分のコアは全世界株インデックスファンド一本でシンプルに運用
- 不動産は実物資産でインフレ耐性・節税・キャッシュフローを確保
- 資産配分より先に防衛資金(生活費6ヶ月)の確保が必須
資産配分に「正解」はありません。自分の年齢・収入・リスク許容度・家族構成に合わせて設計し、年に一度見直すことが大切です。
→ 投資の始め方は「証券口座はどこがいい?初心者向け比較」をご覧ください。
→ 不動産投資の詳細は「不動産CFの役割とは?」をご覧ください。
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