iDeCoと企業型DCは併用できる？私が企業型DCのみを選んだ理由を正直に解説

「企業型DCに加入しているけど、iDeCoも始めた方がいいのか」「iDeCoと企業型DCは併用できるのか」——この疑問を持つ会社員は多いと思います。

私は33歳、コンサルティング会社勤務の会社員です。企業型DCに加入しており、現在の残高は約230万円。iDeCoとの併用も検討しましたが、最終的に企業型DCのみで運用することを選びました。この記事では、iDeCoと企業型DCの併用ルールを整理した上で、私が企業型DCのみを選んだ理由を正直に解説します。

iDeCoと企業型DCの基本的な違い

どちらも掛金が所得控除になり、運用益が非課税になるという点は共通しています。最大の違いは「誰が運営・拠出するか」です。

iDeCoと企業型DCの併用ルール

2022年10月の制度改正により、企業型DC加入者がiDeCoに加入できる条件が緩和されました。

2022年10月以降の併用条件

• 勤務先の企業型DC規約で「iDeCoへの加入を認める」旨の定めがある、または規約に定めがなくても加入可能（規約の定めが必要なくなった）
• 企業型DCの事業主掛金とiDeCoの掛金の合計が、各月の掛金上限を超えないこと

掛金上限の計算（企業型DCのみ加入の場合）

重要なのは、企業型DCの事業主掛金とiDeCoの掛金を合算した上限が設けられているということです。企業型DCの会社掛金が多い場合、iDeCoに回せる枠が少なくなります。

→ 企業型確定拠出年金について｜厚生労働省
→ iDeCo公式サイト｜国民年金基金連合会

私が企業型DCのみを選んだ理由

制度上は併用可能であっても、私は現時点でiDeCoを追加せず企業型DCのみで運用しています。その理由を正直に説明します。

理由①　企業型DCの会社掛金があるため、iDeCoの追加拠出余地が小さい

私の勤務先では会社が一定額の企業型DC掛金を拠出しています。合計上限との兼ね合いで、iDeCoに追加で拠出できる額が限られます。限られた枠をiDeCoに振り向けるより、NISAを優先する方が資産形成上合理的と判断しました。

理由②　NISAを優先した方が流動性が高い

iDeCoは60歳まで引き出せません。一方、NISAはいつでも売却・引き出しが可能です。子育て世帯として教育費・住居費など中長期的な支出が見込まれる中、流動性の高いNISAを優先することにしました。

老後資金は企業型DCで積み上げ、中期的な資産形成はNISAで行うという役割分担が、私の資産設計の基本的な考え方です。

理由③　運用商品のラインナップが十分

企業型DCで選べる商品の中に、全世界株式インデックスファンドが含まれています。iDeCoで選べる商品と大差がないため、あえてiDeCoを追加する必要性を感じませんでした。

もし企業型DCのラインナップが貧弱（元本保証商品のみ、高コスト商品のみ）な場合は、iDeCoを追加して自分で商品を選ぶ価値が出てきます。

理由④　手続きの簡便さ

iDeCoを追加すると、別途口座開設・掛金設定・運用商品の選択・年末調整での申告が必要になります。企業型DCは給与天引きで自動処理されるため、管理コストがほぼゼロです。「シンプルな仕組みで自動化する」という家計管理の原則に従い、管理の手間を増やさないことを選びました。

iDeCoを追加した方がいいケース

私は企業型DCのみを選びましたが、以下のケースではiDeCoの追加を検討する価値があります。

ケース①　企業型DCの会社掛金が少ない・ない

企業型DCの会社掛金が少ない場合、合計上限の余裕があるためiDeCoで追加拠出しやすくなります。節税効果を最大化したい場合はiDeCoの活用が有効です。

ケース②　企業型DCのラインナップが悪い

企業型DCで選べる商品がすべて高コスト・元本保証商品のみという場合、iDeCoで低コストのインデックスファンドを選ぶことで運用効率が上がります。

ケース③　自営業・フリーランスに転職を検討している

将来自営業・フリーランスになる可能性がある場合、iDeCoの掛金上限が月6.8万円（年81.6万円）と大幅に拡大します。将来のキャリア変化も見据えてiDeCoを開設しておくことも選択肢です。

企業型DCの運用で私が実践していること

企業型DCのみで運用している私が実践していることを紹介します。

①　全世界株式インデックスファンドに集中

企業型DCのラインナップの中から、信託報酬が最も低い全世界株式インデックスファンドを選んでいます。元本保証商品・アクティブファンドは選んでいません。長期運用では低コストのインデックスファンドが最も合理的な選択です。

②　配分変更・スイッチングは原則しない

相場が下落しても、配分変更・スイッチングはしないことをルールにしています。長期の積立投資では、相場の動きに反応して売買することがパフォーマンスを下げることが多いからです。

③　残高確認は年1回

企業型DCの残高確認は年1回程度にとどめています。短期的な残高の増減を気にしすぎると、感情的な判断につながります。投資判断は相場ではなく家計の状態で行うという原則の通り、長期目線で放置することが正解です。

まとめ：iDeCoと企業型DCはどちらを選ぶべきか

• 2022年10月以降、企業型DC加入者もiDeCoと併用可能になった
• ただし掛金の合計上限があるため、企業型DCの会社掛金が多い場合はiDeCoの余地が限られる
• 私は「NISAの流動性優先・管理の簡便さ・ラインナップの充実」を理由に企業型DCのみを選択
• 企業型DCのラインナップが悪い・会社掛金が少ない場合はiDeCoの追加を検討する価値あり

どちらが正解かは個人の状況によって異なります。まず自分の企業型DCの会社掛金額・ラインナップ・NISAとのバランスを確認した上で判断することをおすすめします。節税対策全体の中で企業型DC・iDeCoをどう位置づけるかを考えることが、合理的な老後資産形成の出発点です。

【著者プロフィール】
33歳・1歳娘の子育て世帯。コンサルティング会社勤務（年収700万円台）。不動産2物件・株式・副業を並行しながら、50歳までの純資産1.5億円を目指して資産設計中。このブログでは、実体験にもとづいた家族資産設計の考え方を発信しています。